キャリア自律のすすめ

みなさんは「キャリア自律」という言葉を聞いたことはあるでしょうか？「キャリア」はよく知っているけれど「キャリア自律」というのは、初めて聞いたという方も多いのではないでしょうか。そこで今回は「キャリア自律」について、意味やベネフィットなどについてみていきたいと思います。

「自律」と「自立」の違い

まず、キャリア自律を考える前に「自律」と「自立」の言葉の違いを理解しておきたいと思います。言葉の違いを知ることによって、ビジネス社会での「自律」についてより理解が深まるものと思います。まず「自立」の同義語は「独立」で、他者の助けを借りず、また支配を受けることなく、自分の力で物事や決定を行っていくことです。一方「自律」は、他者との調整を図りながら、自己を律しながら、自分の立てた規範や計画のもと行動することを意味します。

キャリア自律とは

キャリア自律とは、企業主導のキャリア形成ではなく、個人が自ら主体的に自分のキャリアを考えて自律的にキャリア開発を行っていくことをいいます。日本ではこれまでキャリア形成は会社に任せている部分が多く、会社が用意した教育・プログラムや仕事をこなしていくことでキャリア形成が行われてきました。しかしながら急速な社会の変化から、企業内のキャリア形成でも変化が起こっています。キャリアの自律度の高い人は、新しい事業を生み出す原動力にもなるため、キャリア自律支援に取り組む企業が増えているのです。

キャリア自律は、1990年半ばにアメリカで提唱され始めた概念です。英語ではCareer Self-Relianceといい、その後「キャリア・アクション・センター（Career Action Center：CAC）」がキャリア自律を「急速に変化する環境の中で、自らのキャリア構築と継続的学習に積極的に取り組む、 生涯にわたるコミットメント」と定義しました。経済不況によるリストラが横行した1980年代のアメリカにおいて、組織に依存するのではなく、自身での気づきや自己変容が大切で、自身でキャリアを切り拓いていく姿勢が大切と考えられました。

日本でキャリア自律が注目されるようになった理由

近年、キャリア自律が日本で注目されるようになった背景にはいくつかの理由があります。まず一つ目の理由としては、日本型雇用制度の見直しがあげられます。日本では終身雇用や年功序列の制度が確立しており、定年まで会社が敷いたレールの上を走り続けることでキャリア形成ができました。しかしながら、ジョブ型雇用が増えてきたり、定年まで働ける保証がなくなってきたことから、自身でキャリア開発を行うキャリア自律が注目されるようになってきました。企業は変化の激しい社会に生き残るためには、指示待ちでしか仕事のできない従業員ばかりでは労働力は確保できても、企業の成長は望めなくなってきており、自律したポジティブ思考の人材がより求められるようになってきたというわけです。

個人もスキルや経験が乏しいと組織に依存しなければならず、自由度は低くなり、自分の望む働き方のスタイルを確立することが難しくなります。スキルや経験が高まれば、働き場所の選択肢が増え、収入や待遇も大きく変わります。こうしたことから、キャリア形成を自身で行い、専門的なスキルを身につけ、独立などフレキシブルな働き方を実現する人も増えてきています。

キャリア自律の効能

キャリア自律は会社などの組織と個人の双方に利益をもたらします。組織と個人に分けてメリットをみていきたいと思います。

【企業なとの組織へのメリット】

・組織の活性化の促進

自律的な従業員は、自らの気づきによって積極的に自分自身を変化させていきます。個人の変化は組織の変化にも大きな影響を与え組織を活性化させる効果が期待できます。

・新しい事業の開発、生産性の向上

自律的な従業員は主体的に行動ができるため。新しい事業を生み出したり、生産性の向上に寄与します。

・優秀人材の採用、定着率向上

自律的なキャリア開発を支援する組織に魅力を感じるのは成長意欲の高い人です。既存の従業員にとっても、就職活動をしている学生にとっても能力開発を支援してくれる企業に魅力を感じ、エンゲージメントが高まります。

【個人へのメリット】

・職業人生の充実

個人にとってキャリア自律のキーワードは「気づき」と「自己変容」です。会社にコントロールされるのではなく、自ら自分のキャリアを形成していくことで自身が納得できる充実したキャリアを歩んでいくことができるようになります。

・昇進や高待遇

新しい事業を生み出したり、生産性を向上させることで企業に貢献することで、昇進や待遇面の改善が期待できます。収入や待遇を自身の力で向上させる可能性が高まります。

・フレキシブルな生き方の実現

専門的なスキルや経験を身につけることで、転職や独立を考える人も少なくはありません。高待遇の他の企業への転職も選択肢の一つに加えることが可能となります。また組織に依存せず、自分のライフスタイルに合わせて自由にフレキシブルに組織に依存しない生き方の選択肢も生まれます。

組織にとってのデメリットと課題    

企業などの組織はキャリア自律の支援を行うことで、従業員の能力の向上やスキル習得には期待することができますが、従業員が転職をしてしまうというリスクが高まります。従業員はキャリア自律により、他の企業でも働ける自信がつき、転職の確率が高くなります。こうした転職を企業が防ぐには、可能であれば従業員に発揮したいスキルを活用できるポジションを用意したり、社員の意向が反映された配置転換や他部署での業務経験の提供など制度の変更などを検討することなどが考えられます。

キャリア自律を支援する方法

キャリア自律は、主体が企業であれ個人であれ「キャリアは自ら切り開いていくもの」とまずは認識することが大切です。キャリアカウンセリング、メンター制度、コーチング、そして研修などを用意している企業もありますので、自社のプログラムを利用するとよいでしょう。また、必要なスキルの習得を目指して、ビジネススクール、大学院、専門学校などで専門知識を学ぶ方もいらっしゃるでしょう。さらに、副業、ボランティアなどを通じて多様な経験を積む機会を設けて、外部からの刺激を受けるのもよい方法の一つです。

キャリア自律では目標を定めることが大切です。目標が定まっていないと行動に移せないからです。自分のキャリアについて真剣に考え目標を定めましょう。そして、その目標を達成するための最善策を模索しましょう。

まとめ

転職が当たり前のアメリカ社会では、比較的自由度の高い働き方が実現できているかと思われます。加えてキャリア自律を促進することによって、モチベーション高く、働きがいを感じながら働くことができるようになるでしょう。是非キャリア自律を取り入れて、自己の気づきや自己啓発でキャリアを開発していき、人生をより豊かにしてください。

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