アメリカでの仕事探しでも知っておきたいDXの４つのポイント
以前、「企業が欲しい人材になる！ITリテラシーが高い人材とは!?」でもご紹介しましたが、最近ではIT企業以外のポジションの募集でも「ITリテラシーの高い人が欲しい」という企業からの要望が増えています。アメリカでの転職、就職活動でもITリテラシーを高めることが成功への一つのカギとなるかもしれません。
さて、近年、デジタルトランスフォーメーション（DX）という言葉をメディアやビジネス等、様々な所で耳にすることが多くなってきました。私達の暮らしはすでに、スマートフォン、AI、IoT、AR、VRなどのデジタル技術によって、デジタルトランスフォーメーション（DX）の恩恵を受けています。
さらに今年になって、新型コロナウイルスの感染拡大により、リモートワーク、E-commerce、キャッシュレス決済など、人々の暮らしが新しいシステムに急激にシフトしたため、あらゆる業種の企業でデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する重要性が高まりました。
デジタルトランスフォーメーション（DX）の成否が企業の将来を左右するとも言われているため、早急に取り組むべき経営戦略の一つとして捉えている経営者も少なくありません。これから転職や就職を考えている人は、少なくともデジタルトランスフォーメーション（DX）とは一体どういうものなのかを知っておくことが必要のようです。そこで今回は、デジタルフォーメーション（DX）についてこれだけは知っておきたい４つをポイントをまとめてみました。
1.デジタルトランスフォーメーション（DX）とは
まず、デジタルトランスフォーメーション（DX）の定義についてみていきましょう。
デジタルトランスフォーメーション（DX）は、2004年に「デジタル技術がすべての人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念を、スウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が提唱したことがはじまりと言われています。
日本の総務省のDX推進ガイドラインによれば「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズをもとに、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」とデジタルトランスフォーメーション（DX）を定義しています。
引用：総務省『デジタルトランスフォーメーションを推進するための ガイドライン Ver1.0』
https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004-1.pdf
データとデジタル技術とは具体的には、クラウド、モバイル、ビッグデータアナリティクス、ソーシャルテクノロジーなどを指します。そして、DXはこれらのデータやデジタル技術を用いて製品やサービス、ビジネスモデルを変革し優位性を確立していくこととなります。
・クラウド
クラウドとは、ユーザーがインターネットを通じて、ソフトウェアなどのサービスをプラットフォームにて必要な時に必要なだけ利用できるというものです。
・モバイル
携帯電話やタブレット（ノート型パソコン）でする移動式の通信、その手段に使う器具を指します。
・ビッグデータアナリティクス
長年蓄積した大量のデータを詳しく調べ、隠れたパターン、相関関係などを明らかにすることです。
・ソーシャルテクノロジー
インターネットを通じ、不特定多数のユーザーが他のユーザーと繋がりをもち、情報の発信や共有などのコミュニケーションを行うことを実現するための技術です。
2.DXが注目されている理由
DXがこれほどまでに注目されているのは、DXを実行することが、これからの時代に企業が生き残っていくための鍵となるからです。Google、Apple、Facebook、Amazon、Uber、Airbnb、Netflixなど最新のデジタル技術を使って新しいビジネスを展開する企業があらゆる産業で台頭してきていることは既にご存じかと思います。これらの企業は、デジタル技術を使って新しいビジネスモデルを生み出し、グローバルに利用されるプラットフォームを創出し、DXを実現してきました。
最新の技術を取り入れた利便性が高く革新的なサービスは世界中の人々を虜にし、人々の生活をより良い方向に導いてきました。顧客も競合他社もデジタルシフトをしていく中、今後DXに取り組んでいかなければ生き残っていかれないと危機感を覚える企業も多くなってきています。
3.DXを取り入れて成功した事例
次にDXに取り組む企業は、今後ますます増えてくると予測されますが、実際にDXを取り入れて成功している企業の事例をいくつかご紹介します。
Amazon.com
書籍を扱うインターネット書店としてスタートしたAmazon.com。インターネット経由で本を購入するという新たなビジネスモデルを確立しました。創業当初はまだまだ書籍は実店舗で買うものと思っている人が多く、インターネットで書籍を買う行為はメインストリームではありませんでした。しかし、ユーザーファーストを徹底させたAmazon.comは、カスタマーレビュー機能やレコメンデーション機能などを次々と実装し、1クリックですぐに購入できる仕組みなどユーザーの使いやすさを徹底的に研究、改良し、シェアを拡大していきました。
Microsoft
マイクロソフトと言うと、WindowsやOfficeシリーズで世界中にユーザーをもつ、ソフトウェア開発・販売会社です。マイクロソフトはこれまでの売り切りのソフトウェア販売から、クラウドネットワークサービスへと戦略を変えました。Office365をクラウドサービスとして提供することで収益を伸ばしています。
Uber
Uberはアプリを使って、車で移動したい人と車を所有し移動手段を提供したい人をマッチングするサービスです。GPSでユーザーと車の位置情報を正確に把握し、車の到着時間や料金を的確に教えてくれ利便性が高いことから、爆発的にシェアを拡大していきました。
Netflix
従来のレンタルDVDショップを訪れ、返却しなければならなかったDVDレンタルサービスに代わり、映像ストリーミングサービスを提供したのがNetflixです。最近では、既存の作品の配信のみならず、オリジナルの作品を製作し話題を集めています。
4.DXの今後の動向
DXは、クラウド、モバイル、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャルテクノロジーなど、最新の技術やデータを活用し、顧客や社会のニーズをもとに、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立することです。
「最新で最善の手段」は、新しい技術が開発されればすぐに置き換えられてしまいます。技術はさらに進化していくことが考えられますので、今後はあらゆる業種でDXが推進されていくことでしょう。
さらに「ウィズコロナ」の時代にあっては、DXを推進する重要性が高まります。「非対面」「無人化」をキーワードとした新しいサービスが現れてくることでしょう。企業は、DXを取り入れることでもたらされる新しい視点や世界観について、経営トップから社員一人ひとりが理解し、共感をもつことが成功への鍵となるでしょう。
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